この記事を書くに至ったのは、奥さんのとある一言がキッカケでした。

私事ですが、2020年末に第2子が産まれました。

そんなプライベートなことはさておき、なぜこの一言で、

これら3つの併用に関する本記事を書くに至ったのか。

それは、

だからです。

各制度の詳細説明は割愛しますが、例年通りなら、

であるため、確定申告は不要でした。

ですが、医療費控除を受けるために確定申告をするとなると、実は住宅ローン減税とふるさと納税に影響が出てきます。

具体的にどう影響が出るのか。一言で言うと、

です。

もちろん、これは人によります。

これらが影響してくるためケースバイケースすぎて、ネットで調べても答えは出てきませんでした。

ちなみにネットで検索しても、

など、どれか2つの併用に関する記事あっても、3つすべてを併用する際の記事はありませんでした。

結果、僕はどうしたかというと、

そして結論を出しました。

この記事は、その結論を出すに至るまでの僕の奮闘記です。
同じ状況の人の参考になればと思っています。

1.【結論】医療費控除を受けるか否かを決めること

使う制度が3つもあるので、人によってケースが様々です。

どうしたらおトクになるか、正解もケースバイケースですが、正解を導く方針は1つです。

それは、

です。

と思われるかもしれませんが、冒頭にも書いたように、
住宅ローン減税とふるさと納税による節税効果が薄れる可能性があります。

よって誰しも、医療費控除を受けた方が良いとは言い切れません。

2. 僕のケースでは医療費控除を受けた方がおトク

この判断をするために何をしたか。

・医療費控除を受けたとき
・医療費控除を受けなかったとき
の所得税・住民税を計算し、それらが安くなった方を選びました。

その結果、医療費控除を受けた方が安くなったというわけです。

以降で、それぞれの場合にどうなるかを具体的に書いていきます。

具体的に僕が計算をした過程や結果は、別途ご紹介します。

3. 医療費控除を受ける場合

3-1. 医療費控除で税金が安くなる

詳しい説明は割愛しますが、1年間で支払った医療費について、10万円を超えた分は所得控除を受けることができます。

所得税・住民税が安くなるわけですね。

医療費控除の詳細はコチラ↓

参考： 国税庁ホームページ　No.1120 医療費を支払ったとき（医療費控除）

3-2. 確定申告が必須になるので面倒

ただ冒頭に書いた様に、医療費控除を受けるためには、確定申告をしないといけません。

3/16までに自分で申告書を作成して、最寄りの税務署に提出しないといけません。

面倒な上に、サラリーマンには縁遠いため、慣れているはずもありません。

経験上、必要書類を集めるのが面倒ですし、申告書を作るのも面倒。

1度提出しても誤りがある場合、修正して再提出を求められます。

確定申告の提出時期なると、相談コーナーが税務署等の現地に設けられますが、基本混んでいるようです（税務署職員談）。

ちなみに、混んでいる現地に行かなくても申告は可能です。

3-3. 住宅ローン減税とふるさと納税の相性が悪くなる

確定申告をすることによる最大のデメリットです。

確定申告をすると、ワンストップ特例制度が使えなくなるためです。

ワンストップ特例制度とは？
参考：さとふる ふるさと納税ワンストップ特例制度入門ガイド

では、なぜワンストップ特例制度が使えないと、住宅ローン減税とふるさと納税の相性が悪くなるのか。

それは、

です。

参考： さとふる ワンストップ特例制度を利用した場合と確定申告をした場合の違い

住宅ローン減税という制度はざっくりいうと、年末のローン残高の1%の金額が所得税から減税される制度です。

ローン残高が多く、所得税でも減税しきれなかったら、上限はありますが、住民税からも減税されます。

そして、大半の人は所得税で減税しきれないので、住民税からも減税されています。

ローン残高の1%に対して、年間の所得税が下回ることがほとんどです。

ということは、所得税は出来るだけ住宅ローン減税制度で減税した方がいいですよね。

住民税からも減税できるとはいえ、上限があるからです。

つまりふるさと納税は、

ということですね。

4. 医療費控除を受けない場合

ここでは逆に、医療費控除を受けることができるのに、あえて受けない場合、どうなるかをまとめました。

4-1. 医療費控除による減税を受けることができない

前述した、
住宅ローン減税とふるさと納税の相性が悪くなる
ことと比較して、どちらを選べばおトクか天秤にかけましよう。

医療費控除を受けると、具体的にどれくらい減税されるのか。
具体例として、僕の場合を別途まとめようと思います。

4-2. 確定申告不要になる

ふるさと納税はサラリーマン特例制度で申告ができるので、確定申告が不要になります。

まあでも確定申告なんて普通、サラリーマンなら無縁ですし、やったことないことはしたくないですよね。

ちなみに唯一、サラリーマンが確定申告をする機会は、住宅ローン減税を受ける初年度です。

ですが、確定申告代行を1万円くらいで住宅メーカーから斡旋されるくらいなので、やらない人が多いのだと思います。

4-3. 住宅ローン減税とふるさと納税を無駄無く活用可能

前述しましたが、ふるさと納税を申告する場合、確定申告ではなくサラリーマン特例制度なら、

です！

この時のふるさと納税は、所得税を控除しないので、無駄無く活用できるわけです。

5. 医療費控除VS住宅ローン減税&ふるさと納税という構図

つまり、

どちらにするかを決めないといけません。

6. 医療費が100万円とかなら分かりやすいが・・・

年間の医療費を100万円も支払えば、
「住宅ローン減税とふるさと納税を無駄無く活用」
することより、医療費控除した方がおトクなことは明らかです。

ですが、高額療養費制度があるため、そんな膨大な医療費がかかることはありません。

高額療養費制度とは
医療機関や薬局の窓口で支払った額が、ひと月で上限額を超えた場合に、その超えた金額を支給する制度。
上限額は大体8〜9万円（年収、医療費等で変動）。

参考： 厚生労働省 高額療養費制度を利用される皆さまへ

なので、年間10万円以上もの医療費を支払うことなんてほとんどありません。

長期間の入院、もしくは出産があれば10万円を超えるイメージです。

7.【最後に】ふるさと納税上限額はどう変わるのか？

正直分かりません。計算したら分かるのかもしれませんが、計算する気力がありません。

というのも、ふるさと納税の上限額は、生命保険など諸々の控除でも変わります。

真の上限値を出すのは難しいです。

ですが、そもそもそんなギリギリを攻めなければ良いというのが持論です。

ギリギリを攻めるのではなく、ざっくり計算した上限額より少なめにしておけば良いかと思います。

ちなみに、僕が「ざっくり計算した上限額」を出すのに使ったサイトは以下2つです。

ざっくりとした上限額を調べる方法
参考： さとふる 控除上限額の早見表

去年の源泉徴収票を参考にする場合
参考： 所得税・住民税簡易計算機

何がおトクか、1円単位で正確に割り出そうとすると、気が滅入ってやる気がでず、何もせずに終わってしまいます。

何もしないよりはマシ

のスタンスで、ざっくりかつ余裕を見て、何がおトクかを割り出しましょう。

別の機会には、僕が計算したざっくりかつ余裕を見た結果を記事にしたいと思います。

それでは今日はこのへんで。